新型コロナウイルス感染症〜新たな局面

新型コロナウイルス感染症の名称が「COVID-19」に決まったとのニュースが流れてきました。コロナウイルスcorona virusと病気diseaseとを組み合わせたとのことです。MERS（Middle East Respiratory Syndrome中東呼吸器症候群）のように地名を入れず、個人やグループにも言及せず、読みやすい病名にしたというWHO事務局長の談話が出されました。エチオピア人のテドロス氏の発音は片仮名表記にすると「コヴィッド」です。アクセントは最初の「コ」にありました。特定のグループを想起させないとは言っても、ネットで検索するとCOVIDという会社はありますし、医療者にはおなじみのCOVID・・・という医療機器関連の会社もあります。後者は世界規模の巨大企業ですからあまり意に介さないのかもしれません。むしろ利用してしまうかもしれません。

さて、COVID-19は新たな局面に入ったようです。元国立感染研究所感染情報センター長だった岡部信彦氏が2月12日の日本経済新聞で重要な指摘をしています（図参照）。
「既に（国内の）各地でウイルスは静かに拡散している可能性は高い。そうすると水際対策の効果は薄くなる。これまでの日本の水際対策は一定の効果を見せているが、これ以上強化すべきでない。むしろアクセルを緩めるべき時がきている」。
「今やるべきことは、水際対策の強化よりも国内対策だ。ウイルスが広がっても適切に治療を迅速に提供できるようにすることだ。感染症の専用入院施設に軽症患者まで入院させればすぐに埋まってしまう。重症者を優先して治療する仕組みが重要だ」。

こうした声を反映してか、厚生労働省も「（２月）11日までに、新型コロナウイルスの感染者について専用施設のある「感染症病床」以外の一般病床での入院も認めるとの通知を出した」という新聞報道がありました（2月12日の日本経済新聞）。実際の通知は確認できませんでしたが、政府も国内アウトブレイクを既に想定していることがうかがわれます。

岡部氏も述べているように、水際対策はあくまでも国内流行の発生を遅らせるためであり、グローバル化した社会にあってはいずれ破綻すると考えるのが一般的です。
そうなると、当院のような中小病院でも対岸の火事の見物のようにはいかなくなります。インフルエンザ感染患者の入院治療は今シーズンも行っていますので、それに準じた扱いでよいのかもしれません。注意深く経過をみていきたいと思います。